日本へ旅行する際のオンラインセキュリティについて知っておくべき7つのこと

グローバリゼーションは私たちの生活を大きく変えました。そして、かつてないほど多くの人々が移動し、様々な理由から日本をはじめとする国々へ渡航しています。

ビジネスや商業的な繋がり、あるいは移住のために日本に行く人もいます。これは良いことなのですが、いくつかの欠点もあります。故郷を離れて移住する場合、懸念されるものの1つとしてオンラインセキュリティ問題があります。そんなまさかとは思うかもしれませんが、旅先では様々なことが起こり、これらはすべて、オンライン上の安全性に影響します。

基本的に日本を訪れることは安全といえます。犯罪はめったになく、あったとしても混雑した観光地で小額の盗難が発生する程度です。 また、サイバーセキュリティ面に関しては、この国で大きな心配事になっています。

日本へ旅行する際には、インターネットセキュリティに関する対策を理解しておくことが非常に重要になってきます。こちらの記事では、日本滞在の際に必要なオンラインセキュリティについて紹介します。

日本のサイバーセキュリティ

2021年1月、日本におけるインターネットを使用しているユーザー数は1億1700万人を超え、これはアジア太平洋地域の4番目の人数です。日本では経済のデジタル化が進むにつれ、セキュリティ問題が国内の主要な課題となっています。

サイバー攻撃の原因としては、日本経済がインターネットや電子機器に依存していること、地政学的な位置づけ、近隣諸国との敵対関係などが挙げられます。

ネット犯罪は社会を混乱させます。にもかかわらず政府機関は、企業に犯罪の摘発を強制することによって、世間を騒がせてしまうことを避けたいので、慎重な姿勢を見せています。また、真面目な人ほど秘密を守ることが自分たちの義務であると考えるので、日本でネット犯罪が多いのはこのためでもあります。

訪日時にオンラインセキュリティ面で注意すべき点

サイバー犯罪の年間発生件数は増加の一途をたどっています。警察の犯罪データによると、2016年のサイバー犯罪の件数は8000件を超えました。そして、現在の日本においては様々なサイバー犯罪が起こっています。2019年以降、オンラインバンキング詐欺が大幅に増加し、その被害総額は25億円以上にもおよびます。

同様に各企業も被害に遭っています。例えば、2022年2月、トヨタ自動車は日本国内の全ての工場で操業を一時停止しました。これは主要な取引先がサイバー攻撃を受けたことで、自動車メーカーの部品供給管理システムに支障をきたしたためです。

最近、データ流出やサイバー攻撃などから、個人情報や機密情報を保護することは、かつてないほど複雑になっています。もしも、パスワードや銀行情報、社会保障番号などの機密データを悪意のある犯罪者が入手した場合、悲惨な結果になる可能性があります。

日本への渡航を予定されている方は、日本国内のオンラインセキュリティに関する重要な情報をよく理解しておく必要があり、以下では注意すべき点を紹介します。

1.日本到着後、渡航書類は破棄する

泥棒やハッカー達が狙うのは、クレジットカードやその他の貴重品だけではありません。マイレージサービスのポイントやトラベル会員プログラムも狙われることが多くなってきています。さらにハッキングがエスカレートし、銀行口座やその他の個人情報にもアクセスしてくるかもしれません。

航空券、搭乗券、半券などは、日本に到着後、または不要になったらすぐにシュレッダーにかけましょう。悪意のある第三者がチケットに記載されているシリアル番号を利用して口座にアクセスするかもしれないので、シュレッダーにかけて処分しないと被害に遭う可能性があります。

2.外出時は必ずVPNを利用する 

安全なVPN(Virtual Private Network)回線を使用し、ネットサーフィンする際のセキュリティを向上させましょう。VPNは、ユーザーが使用しているデバイスとインターネットサーバーの間に安全な接続を構築するので、第三者がネット上での個人間のやり取りを監視したりできないことを保証します。加えて、日本国内では視聴できない番組やコンテンツを視聴することが可能です。

3.端末の自動接続を停止する  

タブレットやスマートフォンなど、多くのポータブル端末で自動接続機能が利用できます。このオプションによって、端末が身近にあるWi-Fiに接続可能になります。つまり、これは街中を移動している間、気づかないうちにスマートフォンが勝手にWi-Fiに接続されてしまうことを意味します。これは自宅では便利な機能といえますが、旅行先では使用しない方がいいでしょう。

公共のWi-Fiの多くは安全ではなく、中には盗用目的に作られたものさえあります。無料の無線LAN(Wi-Fi)ホットスポットは日本全国に存在し、主に空港、駅、コンビニ、レストラン、喫茶店、バーなどで利用することができます。しかし、公共のWi-Fi、特にホテルやカフェが提供するWi-Fiは、最も危険と言われています。犯罪者達は公衆のWiFiを経由して、スマホやノートパソコンに保存されている情報に簡単に侵入できます。

日本では大手企業チェーンや各機関へのランサムウェア攻撃が増加しているにもかかわらず、多くのホテルでは、ウイルス対策に加え、事前に予防するためのセキュリティ対策などのシステムを事実上、活用していません。したがって、公共のWi-Fiを利用することは避けた方が賢明です。

もし、携帯電話が自動的に繋がるように設定されている場合、不正なネットワークに遭遇してしまう可能性があります。さらに携帯電話でBluetoothを使用していない場合は、オフになっているかどうかを確認しましょう。Bluetoothの信号は、遠く離れた場所から悪意ある犯罪者達によって傍受される可能性があります。Bluetoothの通信距離は一般的に3メートルですが、特別なアンテナを使用すると100フィート(約30m)かそれ以上の距離に達することができるでしょう。このようにハッカー達は、Bluetooth通信の欠陥を利用する可能性があります。また、Bluetoothをオフにすることで、端末の充電を節約できるでしょう。

自動接続は自宅では便利な機能ですが、海外旅行先では便利な機能とはいえません。なので、日本へ旅行する際は決して忘れずにオフにしておきましょう。

4.ウイルス対策ソフトや端末のソフトを最新版にする

インターネット上のウイルス対策セキュリティソフトは、あらゆる攻撃から身を守ることはできませんが、ほとんどのマルウェアを発見し、削除することができます。日本ではサイバー攻撃が蔓延しているため、渡航前に最新版にアップデートされていることを確認さえしておけば安心です。また、OSと使用中のプログラムが最新版のものであるかも確認しましょう。これらは重要な予防策を備えています。

加えて、携帯電話やタブレット、コンピューターのOS、デバイス内にあるアプリ、特にウェブブラウザも全てアップデートしましょう。これにより、セキュリティ基準が最新の状態になります。

5.二段階認証の有効化

これは「多要素認証」、「2段階要素認証」、「MFA」、「2FA」とも呼ばれることがあります。この機能は、信頼性のあるウェブサイトやアプリが本人確認を求めてきた際、従来の確認に加えて追加で手順を踏むことに同意するという意味です。

これは銀行、SNS、学校、仕事などの全てにおいて、個人のデータにアクセスするのは本人であることを確認するためです。

パスワードは使い回しされたり、ハッキングされたり、盗まれたりする可能性があります。しかし、2つの情報を要求することで安全対策がよりなされた本人確認を行うことができるのです。

例えば、暗証番号や姉妹のミドルネームのようなユーザーが知っている情報と、認証アプリもしくは携帯電話の確認用SMSなど、2つの組み合わせが要求されます。

多要素認証が何であるか理解できましたでしょうか?それでは、さっそく登録してみましょう。まずはメールアカウントから始め、次に銀行のサービス、SNSのアカウント、オンライン販売、ゲームや動画配信サービスに進みます。

6.日本国内で個人情報を提供しないようにする

初めて会う人達と慣れない環境にいる時は、気を引き締めるようにしましょう。結果的に個人情報を求めてくる迷惑な電話、テキストメッセージ、Eメールを受け取った場合は無視してください。サイバー犯罪者達はランサムウェアの攻撃を始める際に、事前に個人情報を収集し、それぞれに合ったフィッシングメッセージを作成している可能性があります。正しいメッセージかどうか、少しでも不安がある場合は、すぐに送信元に確認する必要があります。

7.不審なメールの添付ファイルは開かない 

Eメールの添付されたファイルにより、ランサムウェアに感染する可能性があるので、怪しい添付ファイルは絶対に開かないようにしましょう。信頼性のあるメールかどうかを確認するために送信元のメールアドレスが正しいかどうかを細心の注意を払って確認するようにしましょう。特にマクロの実行が必要な添付ファイルは、絶対に開かないでください。もし、添付ファイルがウイルスに感染している場合、開くと悪質なマクロが起動してしまい、マルウェアがユーザーのコンピューターを制御してしまいかねません。

さらにセキュリティ対策を高めるための簡単なヒント 

旅行中、インターネットを安全に利用するためのルールに加えて、さらに安全策を講じることができます。これらの簡単なヒントは、警告の兆候を見つけ出したり、危険を回避するのに役立ちます。

  • 就寝前、安全性のある銀行アプリを通して銀行口座をチェックし、不審な動きがないかを確認する
  • もし、不正請求があった場合は、すぐに金融機関に連絡しましょう。そうすることで支出を把握でき、不正請求や過剰な支出を見つけ出すことができます。

まとめ

サイバー犯罪は陰で盛んに行われています。残念なことに日本社会はこの新たな反社会的行為の存在を避けていることが犯罪の増加に繋がっています。その結果、日本にいる間、オンライン上で自分以外の誰も身の安全を守ることができません。したがって、日本へ渡航する際は、サイバー攻撃から身を守るために十分な対策が必要になってきます。